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2015.08.04

人材の定着が会社の未来を変える。そのために、今すべきこと

採用難と人材確保競争の激化

今、日本の企業は大変な人材確保難に直面している。毎月厚生労働省が発表している有効求人倍率は、2015年6月で1.19倍(季節調整値)に達しており、リーマンショック前の水準を超え、近年稀にみる人材難と言える。

図:市場/有効求職者数・有効求人数・有効求人倍率の推移

有効求人倍率
出典:一般職業紹介状況(厚生労働省)
(注)数値は季節調整値。主な景気の名称は内閣府の景気基準日付によりHITO総研にて通称を記載

グローバル化や高齢化をはじめとした大きな変革期を迎えているなか、日本は労働史上経験のないほどの人材確保難に陥っているのである。それは、過去の取り組みの繰り返しや焼き直しでは到底解決し得ない事態とも言える。労働者人口は団塊の世代の引退により、今後さらに減少の一途を辿ることは明白だ。そのため、こうした人材不足の危機的状況が当分の間続くとの声も多い。

筆者にご相談いただく企業の中にも、実際に人材の確保に悩んでいる企業は少なくない。事業の安定的な成長のためには、当然、それを担う人材の安定的な確保が必要不可欠である。しかし、現在のような人材獲得競争下では、募集をかけてもなかなか適合性の高い候補者が集まらないため、より一層、時間もコストもかかる。一方、人材が定着しなければ穴埋めに手一杯で、なかなか新しいことを始められない…と悩む企業も多い。

人材の確保には、「獲得」と「定着」の大きく2つの要素が重要であると考えられる。

筆者の試算では、例えば新たな事業戦略のための10%増員と離職者の穴埋めを同時に進める場合、離職率が数%違うだけで目に見える採用コストだけでも大きな差が生まれることが分かっている(下図参照)。

図:離職率の差による採用コストのシミュレーション比較

比較前提
コスト比較グラフ

人材の穴埋めには採用コスト以外にも多くのコストを必要とするためである。今のような採用難時代では当然、採用単価も上昇傾向となるため、採用コストのさらなる増加も避けられないだろう。

また、負担は時間と共に重くのしかかる。人材確保は解決に時間をかければかけるほど負荷が大きくなる構造であるためだ。それはまた、新たな価値創造のための活動の足かせとなることも意味している。

>>次ページは 人材の流出による損失 ~人材不足がもたらす深刻な事態~

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